気象災害リスク低減に向けた栽培管理支援システムの構築

• 課題番号: 2011017591
• 研究機関名: 農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究分担: （独）農業・食品産業技術総合研究機構,東北研,生産環境; （独）農業・食品産業技術総合研究機構,北農研,生産環境
• 協力分担関係: 東北大学大学院理学研究系; 京都大学農学研究院; 岩手大学農学部; 弘前大学; 秋田県立大学; 岩手県立大学ソフトウェア情報学部; 気象庁地球環境・海洋部気候情報課; 気象庁気象研究所; 海洋研究開発機構; 宮城県古川農試
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2011
• 摘要: 早期警戒・栽培管理支援システムの構築に際しては、a)2週間先気象予測データを夏季の水稲に対する気象災害の警戒情報として活用するため、Googleマップウェブに導入し、平成23年度は低温警報を44件、高温警報を19件発信し、ユーザーアンケート調査より約40％のユーザが2週間先気象データの利用について有効と評価した。b)いもち病の発生予測に関して、アメダスベースのBLASTAM（水稲いもち病発生予察システム）と力学的ダウンスケールBLASTAMとの比較の結果、精度の良い力学的ダウンスケールデータを入力値とすることで、より的確に予測できる可能性があることを明らかにした。c)土壌凍結深制御手法の改善・確立としては、土壌凍結深の実測に使われるメチレンブルー土壌凍結深計の推定精度が±3.5cm程度であり、地温から推定した場合や、直接計測した結果と違いはないことを明らかにした。d)野良イモ対策技術に関しては、2010～2011年の冬季において十勝管内大規模農家圃場で防除効果を現地実証したところ、土壌凍結深が目標の30cmを超えた地点では野良イモ生存率は0.5％以下であり、防除率の目標1/10以下を達成した。 農耕地土壌の温室効果ガス排出削減では、a)バイオ炭の土壌への施用は、バレイショ栽培土壌の有機物分解呼吸量やN2O発生量を変化させず、極めて高い土壌への炭素吸収源機能があることを明らかにした。b)北海道の畑作地帯では作物純一次生産量(NPP)の38%が作物残さとして土壌にすき込まれていることを明らかにした。また、シナリオ別炭素投入量データを土壌炭素動態モデルRothCに導入し、堆肥及び最小投入シナリオにおける2050年の土壌炭素貯留量は、それぞれ2010年比7％増、21％減となることを予測した。
• カテゴリ: いもち病 気候変動対策 栽培技術 水稲 ばれいしょ 防除