（イ）海洋生態系の把握と資源変動要因の解明

• 課題番号: 2011017672
• 研究機関名: 水産総合研究センター
• 研究分担: （独）水産総合研究センター,日本海区水産研究所,資源環境部; （独）水産総合研究センター,東北区水産研究所,資源海洋部,生態系動態グループ; （独）水産総合研究センター,中央水産研究所,海洋・生態系研究センター,モニタリンググループ; （独）水産総合研究センター,国際水産資源研究所,外洋資源部,外洋生態系グループ; （独）水産総合研究センター,西海区水産研究所,資源海洋部; （独）水産総合研究センター,北海道区水産研究,さけます資源部; （独）水産総合研究センター,瀬戸内海区水産研究所,生産環境部,環境動態グループ; （独）水産総合研究センター,増養殖研究所,内水面研究部,資源増殖グループ; （独）水産総合研究センター,水産工学研究所,漁業生産工学部,漁船工学グループ; （独）水産総合研究センター,中央水産研究所,経営経済研究センター; （独）水産総合研究センター,国際水産資源研究所,外洋資源部,外洋いか資源グループ; （独）水産総合研究センター,日本海区水産研究所,資源管理部,資源管理グループ; （独）水産総合研究センター,東北区水産研究所,資源海洋部,海洋動態グループ; （独）水産総合研究センター,北海道区水産研究,資源管理部,底魚資源グループ; （独）水産総合研究センター,西海区水産研究所,資源海洋部,資源生態・環境グループ; （独）水産総合研究センター,中央水産研究所,資源管理センター,資源管理グループ; （独）水産総合研究センター,日本海区水産研究所,資源管理部,資源生態グループ; （独）水産総合研究センター,東北区水産研究所,資源海洋部; （独）水産総合研究センター,西海区水産研究所,資源海洋部,資源生態・環境グループ; （独）水産総合研究センター,中央水産研究所,海洋・生態系研究センター,資源環境グループ
• 協力分担関係: 九州大学; 東京大学; 北海道大学; 東京海洋大学; 長崎大学; 愛媛大学; 三重大学; 長崎県総合水産試験場; 鹿児島大学; 北里大学
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2011
• 摘要: 海洋生態系の実態把握のため、海洋環境及び餌料生物のデータ蓄積・解析を進め、オキアミ類の分布と環境要因（混合域）、カイアシ類生物量の種組成変化と年変動（黒潮域）、カタクチイワシ成魚と仔魚の摂餌選択性（日本海）に関する知見を得た。水研センター既存の3海域の高次生態系モデルの特性を検討し、共通点、相違点の存在を把握した。農林水産技術会議プロジェクト研究「海洋生物大発生」では混合域カイアシ類の長期変動解析により、カイアシ類現存量変動がマイワシ資源量変動に影響することが示唆され、マイワシ加入量変動の解明に繋がる大きな成果を得た。気候・海洋環境変動と海洋生態系の応答解明への取り組みに関しては、親潮第1分枝南下の季節変動の不明瞭化を示すとともに、親潮などの前線位置を線情報としてデータベース化した。日本海及び東シナ海における長期漁獲データを整理し、魚種組成の変化と環境との関係を調べ1980年代末のレジームシフトを境に魚種組成が大きく変化したことを把握した。低次生態系の高精度モニタリングを継続した。加入量が決定される時期・条件の検索に向けて、底魚類の親魚と加入量の関係や年齢構成と産卵数の年変動に関して検討を進め、マダラ親魚の年齢別成熟率や産卵数及びスケトウダラ仔魚・0歳魚の分布様式に関する知見を得るとともに、棲息環境データの収集・解析を行った。アカイカの成長率に関与する海洋環境要因を数値実験から検討し、ふ化後の輸送経路の相違が成長率に影響を及ぼすことを示した。資源変動要因分析調査を実施し、ＴＡＣ対象魚種の加入量変動要因特定の基礎となる物理環境、餌料環境、及び産卵量・発育段階別現存量などの生物データの収集・蓄積を行った。長期漁海況予報事業を着実に実施するとともに、黒潮Ｂ・Ｃ型流路の客観的把握手法の確立、スルメイカ冬季発生系群の再生産成功率に影響を及ぼす環境要因抽出、瀬戸内海カタクチイワシ春季シラス漁獲量の回帰分析を行い、海況予測モデルの改良及び加入量予測モデルの構築のための基礎データの収集を推進した。東北地方では多くの調査船が被災したが、水研センター調査船の運航計画を見直すとともに水産庁はじめ関係機関と緊密な連携を図り、東北海区の全域をカバーする観測を継続した
• カテゴリ: 環境データ 管理技術 季節変動 データベース モニタリング 輸送