細山隆夫
| 所属機関名 | 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 北海道農業研究センター |
|---|---|
| 肩書き | 主席研究員 |
| 氏名 | 細山隆夫 |
| 連絡先（電話番号） | 011-857-9260 |
| 所在都道府県名 | 北海道 |
| 見える化ID | 000082 |
| URL | |
| カテゴリ | 経営管理 水稲 |
研究情報
2021年度 大規模借地経営,集落営農展開からみた北陸の地域区分―農業センサス個票組み替え分析を中心に―
2021年度 大区画圃場整備地域における大規模借地経営の出作と農村集落 ‐構造改革先進地域・北陸地域を対象に‐
2014年度 北海道畑地型地帯における農村集落と農地流動化の現状－十勝中央部・音更町を対象として－
2014年度 『人・農地プラン』下における担い手の農地集積と農村集落―北陸・新潟県上越地域の動き－
2012年度 「人・農地プラン」策定に活用できる地域農業情報システム
2010年度 北海道水田地帯における借地関係と農村社会
2010年度 北海道水田地帯における大規模経営の農地団地化－上川中央・当麻町を対象として－
2010年度 道東十勝地域における農業構造変動と大型経営の存在状況
2009年度 道東十勝畑作における農業構造の現段階と展望-2005年農業センサス個票組み替え集計による-
2009年度 北海道十勝畑作地域における大型法人経営の農地集積
2008年度 北海道における農業構造の変化と将来展望―2005年センサス分析による地域農業の動向把握―
2007年度 北海道水田地帯における大規模経営の農地団地化ー上川中央地域・Ｔ町を対象として－
2007年度 北海道十勝畑作地帯における農地流動化，作付けの動向と展望－「品目横断的経営安定対策」導入直前における中央部・Ａ町を対象として－
2005年度 労賃水準から見た土地利用型農業法人の地域類型－北海道と東海の比較－
2005年度 北海道大規模水田作経営における借地関係の安定性と農地集積の性格
2005年度 北海道大規模水田地帯における転作対応、転作田土地利用の課題
2004年度 道央水田地帯における農業構造の変化と将来動向予測-上川支庁、空知支庁を対象として－
2003年度 北海道酪農の経営規模階層別にみた動向予測
2002年度 道央水田地帯における農業構造の将来動向予測
2002年度 土地持ち非農家の存在状況
2018年度 農地集約化に向けた人・農地プランの策定・改定のためのPDCAサイクル
2015年度 小規模酒造業者の輸出促進に向けた現地営業活動の組織的支援
2013年度 大規模稲作経営による高収益米直売ビジネスモデル
2013年度 農地の面的集積に向けた取り組み方式
2012年度 農地流動化が進む大区画圃場整備地域における大規模借地経営の面的集積
2012年度 北海道水田地帯における担い手農家の将来規模予測
2012年度 「人・農地プラン」策定に活用できる地域農業情報システム
2011年度 首都圏への米直売を行う北海道大規模稲作経営の販売活動の特質
2010年度 てんさい直播、ばれいしょソイルコンディショニングを核とする新体系の導入条件
2010年度 十勝中央部、周辺部における集落構造と農地流動化
2009年度 直接支払の基礎となる過去実績の更新に対する期待を考慮した経営計画モデル
2007年度 水田作地帯における担い手規模の将来予測
2007年度 AHP（階層分析法）による大規模畑作経営の技術開発ニーズの評価
2006年度 加工用ばれいしょソイルコンディショニング体系の経営評価と導入条件
2006年度 利用権再設定による大規模水田作経営の農地の団地化推進手順
2005年度 北海道米における用途別需要量の推計
2005年度 道東畑作地帯における畑作農家の規模階層別構成の動向予測
2004年度 大規模借地農における管理作業の労働力調達の支援方向
2003年度 北海道酪農の規模階層別農家数の動向予測
2003年度 労働時間を考慮したふん尿処理施設投資限界額算定手法
2014-2016年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 担い手における農地の面的集積の成立条件と農村集落の存立状況
2013-2015年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 構造不況下における農業・農村の雇用創出研究
2010-2012年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 「大量失業時代」における地域農業の構造変動研究
2009-2011年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 農地の面的集積効果の測定と借地選好分析による農地利用調整システムの評価
用語の事典として使えます。
