
摘要 転換畑に導入される作物について気象条件との関連から生育モデルを作成し、安定した転換畑輪作技術の確立に資することを目的とする。10年度は、新潟県刈羽郡西山町の営農試験地で気象観測を行った。小型百...

摘要 北陸地域の転作に関し、大麦・大豆作では面積変動が大きく逆に野菜面積は安定的であること、転作野菜としてエダマメ等果菜類を中心とした品目が多い反面、キャベツは少ないことを明らかにするとともに、水田...

摘要 大規模水稲経営農家を対象に、周年就労と収益確保の観点から、重粘土転換畑における大豆・大麦体系の一部に野菜作を導入した持続的な高収益作付体系の開発と前作である野菜作の肥料の残効や畦等を有効に利用...

摘要 農地流動化、大規模経営への農地集積、転作の集団化、農地の保全の4指標に基づいて、関東東海地域における水田利用再編の先進市町村を類型化した。その結果、転作集団化、水田集積、水田流動化の3指標で高...

摘要 北陸農業研究成果情報について、推進部会、専門区分および研究機関の3項目で、メニュー方式により検索できるようにした。表示される内容は研究機関、情報名、号数、頁、部会名、専門区分、研究対象及び分類...

摘要 中山間地域における土地利用区分を支援するため、保全すべき農地の判別要因の整理、土地利用区分の規定要因の解明を行った。対象集落の土地利用区分案を数量化■類によって分析した結果、「機械進入の可否」...

摘要 地域農業に役立つソフトウエアとして、ファジィ推論を応用してモデルを合成する手法について検討した結果、正しいモデルは唯一ではなく複数あるという考えに基づいて合成したモデルが実用性が高いことが分か...

摘要 モデルや予測式の信頼性を評価するための既成の手法について調査した結果、ブートストラップ法が応用範囲が広く、コンピュータの計算能力が向上した時代に相応しいことが分かった。ブートストラップ法を用い...

摘要 既往の水稲潤土直播技術を体系化し、大区画圃場を主とする大規模経営体に適応可能な環境負荷を軽減した低投入型高品質米生産システムモデルを営農試験地等での実証試験を通じて構築する。10年度は1ha圃...

現地実証経営体における潤土直播栽培技術体系の経営評価(18)
摘要 水稲作における春作業の特質を考慮し、基幹労働力、補助労働力に作業を割り当て、新技術導入による省力効果を評価した。作業時間のデータは、現地実証圃場で行った機械作業のタイムスタディから得た。分析の...

摘要 現地実証圃のデータから、全面積トラムライン潤土直播栽培にした場合、大型作業機の導入によって40haを構成員2人で経営できるモデルが構築された。現地実証圃の実績から、このモデルの副産物価額、資本...

摘要 大麦、大豆、野菜等の複数作物が低平地水田地帯に散在する転換畑では、病害虫発生の年次変動が大きいことが予測されるため、導入輪作作物の病害虫発生実態を解明し、防除方法の効果的適用技術を開発する。オ...

平坦水田地帯における新技術の定着条件と地域営農支援システムの解明(20)
摘要 大区画水田における換地や組織化の実態を明らかにし、長期的な土地利用調整法とそのシステムを検討することを目的に9事例の調査・検討を行った。大区画整備は営農システムの再編の契機として評価できるが、...

摘要 現地実証試験を行う地域の農業経営、兼業就業の経営経済的側面、水・農地の地域資源管理の社会的側面から、当該地域・集落の農業構造を解明するとともに今後の予測を行う。方法としては、各種統計を利用した...

摘要 省力的野菜育苗管理技術を確立するため、水道水の利用が可能な潅水チューブを供試し、潅水量を均一にするための通水方法を開発するとともに、天候と乾燥の関係から最適潅水量を推定した。また、重粘土転換畑...

摘要 北陸地域の農地流動化の地域性とその規定要因を解明するとともに、農地の「出し手」市場地域である新潟県西蒲原・岩室村の実態分析を行った。県別では新潟県は農地の出し手層が薄く、受け手が厚いという「出...

第3セクター等重層的担い手による農地管理・利用方式の解明(10)
摘要 農地保全の代表的な事例として4町村を対象に、集落単位の営農組織化と公社との関係等について特徴と問題点を明らかにした。例えば、傾斜1/20以上の水田割合が高く集落単位の組織化が進んでいる地域では...

摘要 新潟県・K町および農事組合法人法人K生産組合を対象にした実態調査と線形計画法による分析を行った。第1に、当町では受託者メリットを組み込んだ互助制度の存在が集団転作を維持させている。第2に、稲・...

摘要 研究初年度に調査した大規模稲作経営のうち生産者どうしの連携、提携を図っている新潟県N市のA社、石川県N町のB社と、生産者と契約を結び、新品種による商品開発に取り組んでいる新潟県J市のJ農協を調...

摘要 北陸地域の水稲作1戸1法人を対象とした調査より以下の項目について検討した。「法人化の目的と法人化後の変化」では、法人化目的で多く挙げられる「事業展開」が、法人後の変化では激減しており、目的が結...