摘要 目的:有機物重点利用栽培に適する土壌の特性を明らかにするとともに、適性を評価するための手法を確立する。計画:道央地帯の黒ボク土、泥炭土、低地土、台地土の延べ22筆の圃場で、有機窒素区(窒素施肥標...
摘要 目的:野菜における農薬の残留リスク評価法を示すとともに、酵素免疫法による迅速な残留農薬分析・評価方法を確立する。計画:1)野菜に対する農薬残留リスク評価、(i)飛散による残留リスク、(ii)土壌から...
土層内無機態窒素診断によるてんさいの窒素施肥量適正化技術の開発
摘要 a.試験目的:土層内の残存無機態窒素を診断し、これに応じててんさいの窒素施肥量を適正化することにより、肥料コストの削減、てんさいの糖分向上、さらに環境負荷軽減を目指す。b.試験方法(a)土壌窒...
リモートセンシング及びGISを応用した草地生産基盤評価法の開発
摘要 a.試験目的:衛星リモートセンシング(以下RS)及びGISを活用して、広域的に草地生産基盤を評価する手法を検討し、基盤整備や草地更新等の事業計画や評価に活用できる草地評価法を開発する。本年度はSPO...
リモートセンシング及びGISを応用した資源・環境評価と産業応用に関する研究-農産物生育の広域モニタリング手法の開発-
摘要 a.試験目的:SPOT衛星データによる草種判別およびポータブルフォトメータによる分光反射率と草量および草種との関係について検討した。b.試験方法 (a)近接リモートセンシングによる草種判別 晴天時にポ...
摘要 ○目的:これまで岩手県では,水田土壌の可給態ケイ酸の測定法として,「1/10N酢酸緩衝液抽出法」を用いてきたが,この方法では,水稲のケイ酸吸収との相関が不十分であった。新たなケイ酸の評価法を検討した...
摘要 ○目的:土壌養分の過剰蓄積が起こりやすい施設栽培土壌について、有機物施用量と土壌養分の動態との関係を把握した。その結果、牛ふんたい肥8t/10a連用6年目の圃場では、交換性カリ、マグネシウムが無施用区...
摘要 ○目的:玄米収量を低下させることなく,減農薬・減化学肥料栽培による安定した稲作を持続させていくためには,その地域の立地条件に適した栽培体系の確立が重要となる.本課題では,立地条件の1つとして,窒...
摘要 ○目的:食の安全に対する関心の高まりから,食品の生産過程のみならず生産環境(大気・水環境・土壌環境)の健全性に関心を示す消費者が増えてきている.しかしながら,この生産環境を簡易に評価し,明確な指...
摘要 ○目的:とうもろこし、ソルガム等の長大型飼料作物は栄養的に優れていることから、安全・安心な国産飼料として需要は高まってきているが、大家畜経営の大規模化の進展の中で自家生産には限界があり、外部から...
有機質肥料を有効に利用した飼料用トウモロコシの肥培管理技術の確立
摘要 ○目的:近年、岩手県内の飼料畑では有機物の過剰施用や長期連用及び化学肥料の不適切な施用等によって、土壌中に有機物、リン、カリウム等の成分の高まりが見られる。このことは、栽培される粗飼料の品質の低...
摘要 有機質資材に由来する窒素の吸収をδ15Nを用いて解明し、低硝酸で高品質なミズナを生産するための有機質資材の施用を行い、化学肥料の低減を図る。 〈研究内容〉 (ア)堆肥を施用するほどδ15N値が高くなり...
1.環境規範に対応する家畜糞堆肥の窒素肥効評価システムの確立
摘要 家畜ふん堆肥中の即効的成分と緩効的成分の簡易な評価法を開発し、それらを用いて堆肥の種類別に堆肥センターや普及センター等での利用を想定した肥効評価マニュアルを策定する。また多肥の連用等で土壌に蓄...
鉢物・緑化苗等における生分解性ポットの改良及び利用技術の開発
摘要 各種生分解性ポットの改良及び実用性評価法の開発を行い、鉢物・緑化苗等の生分解性ポットの利用技術を開発するとともに、生分解性ポット利用のマニュアル化とシステムの評価を実施する。 戦略 園芸 専門 土...
摘要 土壌条件と脱窒活性を解明し、水田利用形態別による脱窒活性を明らかにするとともに、窒素浄化能評価法を確立する。 研究対象 水稲 戦略 土地利用型農業 専門 土壌肥料 部門 稲
農業環境規範遵守のための家畜ふん堆肥の肥効評価システムの確立
摘要 (目的)堆肥の肥料的効果を勘案した適正な施肥基を実施することが農業環境規範で求められており、これを実現するため、家畜ふん堆肥の迅速な肥効評価法を開発し、これをマニュアル化する。 (計画)家畜...
摘要 (目的)主要な野菜2品目(ホウレンソウ、ニンジン)について、土壌中のカドミウム形態と植物体のカドミウム吸収との関係に関する品種間差を検討して野菜のカドミウム低吸収性の品種の選択及び低吸収機構の...
主要作物のカドミウム吸収・蓄積を抑制するための総合管理技術の開発
摘要 1.目的:食品のカドミウムに関する国際基準値の設定を想定して、土壌属性データによるリスク評価法について検討する。 また、イネ・ダイズを対象としたカドミウム負荷を軽減するための営農対策技術として...