造林地のシカ密度に応じた防除資材の選択基準を明らかにしました
要約 シカによる林業被害の防除資材として忌避剤や柵が用いられていますが、その効果はシカ密度によって異なります。本研究では、シカ密度に応じた防除資材の選択基準を明らかにするために、全国の水源林造成事業...
要約 「イチゴ価格予測シミュレーター」は、過去の卸売価格動向に基づき、翌週分と1シーズン分(11月~翌年4月)の日別卸売価格を予測することができる。有利販売を目指した出荷だけでなく、契約的取引の商談で活用...
要約 鳥獣被害対策を通じて捕獲されたシカ・イノシシなどの食用肉であるジビエを、農村振興につなげている事例は、取り組みの特徴から集落連携型、猟友会員主導型、広域連携型、法人経営型の4つの類型に分類でき...
要約 ペクチン分解物の量に着目した分光学的非破壊的指標(近赤外波長領域の960nmと810nmにおける拡散反射強度の差)は、モモの熟度指標として利用できる。 キーワード 近赤外、モモの追熟、ペクチン分解物 背景・...
要約 シカの牧草食害防止に適した電気柵の種別、設置・管理労力を実地検証した。耐久性と経済性において高張力鋼線柵が優れ、高さは140cm以上を確保することで飛び越えを防止し、45cm高の張出し線で接触させ柵の...
要約 あらかじめ決められた場所で、2名の捕獲者が3~4ヶ月間「忍び猟」という方法で繰り返しシカを捕獲することにより、3年間でシカを約600頭捕獲し、シカの出現頻度を半分程度まで減少させることができました。 ...
要約 シカの被害地において給餌による条件付けによりシカの行動を制御する誘引法を開発し、銃器の使用が可能な日中に給餌場へシカを誘引することで効率よく捕獲する方法を確立しました。 背景・ねらい 全国的にシ...
要約 シカの被害地において、銃器を用いずにピンポイントでシカを捕獲する方法として、持ち運びも設置も簡単で捕獲効率のよいワナを開発しました。 背景・ねらい 増えすぎたシカが各地で深刻な森林被害をもたらし...
薬剤および草地・放牧管理技術を組み合わせた効果的なマダニ対策技術
要約 放牧場における放牧条件やマダニ生息数調査を通じたマダニ対策の問題点の整理・解析から、より効果的なマダニ対策には、薬剤投与において放牧地を集約化するなど放牧頭数、放牧地面積を勘案することが重要で...
要約 ベニズワイかにかご側面に内径10cmリング脱出口を1個装着した時の効果を検証した結果、浸漬日数14日間で、甲幅9cm未満のほぼ全数と甲幅9~10cmの2/3が脱出した。これを普及することで小型ベニズワイの保護と...
要約 市販化されたワクチンがない現状では、冷水病の発症予防対策として、放流種苗の保菌検査は特に重要です。そこで、より高精度な保菌検査のために、冷水病菌だけを簡便で高感度に検出できる新しい冷水病菌検出...
要約 大面積皆伐の発生要因、皆伐後の植生回復、災害発生ポテンシャルの調査・分析の結果を基に、皆伐地の把握、作業計画の提出、改善計画の提案、低コスト育林への助成、環境に配慮した伐出の奨励の5項目を骨子...
要約 総兼業地域のぐるみ参加型集落営農において合理的な管理運営を実施していくためには、1)作業マニュアルの作成・利用を通じた作業の標準化と効率化、2)圃場別品質管理、3)OJTの仕組みを取り入れた職能別の...
要約
手持ちの機械を活用した予乾体系によるミニロール稲発酵粗飼料の生産コスト
要約 小規模な稲作経営と畜産経営の既存の機械を収穫調製に利用することで、少頭数飼養に適したミニロール稲発酵粗飼料を乾物1kg当たり64円のコストで生産でき、助成金により採算を取りながら地域資源の有効活用...
要約 生産量の多いつる性植物26樹種のうち13樹種は4月までにモデルを用いて長尺化を開始することで11月に樹高250cm以上の長尺苗にすることができる。またそのうち9樹種は、8月に長尺苗にすることができる。 キー...
キーワード 水田作経営、イネWCS、専用収穫機、コスト、所得、助成金、導入促進 背景・ねらい 生産調整水田の有効活用や粗飼料自給率の向上を図るため、北陸地域においてもイネWCS生産の拡大が求められてい...
背景・ねらい
近年、大型クラゲの沿岸への大量漂着が常態化しつつあり、定置網では大量入網により、操業の遅延・早期切り上げ、破網等、その影響・被害が深刻になっている。そのため、大型クラゲの定置網...
要約 夏秋キュウリ栽培において、前作の畝を利用する不耕起栽培にかん水同時施肥法を組み合わせることで、作毎に耕起する栽培と同程度の収量が得られ、大幅な省力化を図ることができる。 キーワード キュウリ、畝...
背景・ねらい 本研究の目的は,一般企業で広く利用されている環境会計を農業に適用できないか,一般企業向けの環境会計をどのように改変すれば利用できるかを検討し,農業向けの環境会計を作成することである。