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東北地域における子実用トウモロコシの生産と子実サイレージ調製に係る費用

要約 子実用トウモロコシ生産に係る作業時間は2.58時間/10aで、費用は約6.4万円/10a、約76円/現物1kg当である。フレコンラップ法によるトウモロコシ子実サイレージ調製に係る費用は、100ロール調製で18.1円/現物1...

経営面積拡大と所得拡大が両立できる中山間田畑複合経営モデルと技術的成立条件

要約 食用米生産・粗飼料用コーン作・白ネギ作を組み合わせた中山間複合経営モデルであり、経営面積202ha、専従者所得885万円/年/人が期待できる。その成立には高付加価値化と圃場内外作業の省力化(食用米)、水田...

経営所得安定対策の導入が北海道の畑作経営に及ぼす影響

要約 北海道の十勝・網走地域の主要畑作地帯では、経営所得安定対策の導入により収益性が悪化しているほか、対策対象作物の作付面積が減少するという影響がでている。また、シミュレーションモデルによる分析でも...

道北強粘質転換畑におけるチゼル耕を導入した作付体系モデル

要約

道北強粘質地帯において、大規模経営ではチゼル耕による小麦、大豆等の作付拡大、中規模経営ではチゼル耕を利用し転換２年目から野菜を取り入れた作付体系の導入により所得向上が図られる。

道央地帯における「大地の星」と春まき小麦初冬まきを取り入れた経営モデル

要約 冷凍米飯用「大地の星」で600kg/10a、春まき小麦の初冬まき栽培で450kg/10aを達成し、露地野菜を取り入れた複合経営は、家族３人で農業所得538万円の所得確保が可能であり、石狩・南空知地域における地域水...

新被覆栽培技術による産地卸売市場向けダイコンの導入効果と産地規模

要約 産地卸売市場出荷を前提に、トンネル栽培を核とした新被覆栽培技術による青果用ダイコンの経営導入をシミュレーションすると、臨時雇用を活用した経営面積6ha規模（うち青果用ダイコン173a）の農家12戸によ...

大豆・小麦立毛間播種技術を取り入れた経営モデル

要約 山形県内の農業生産法人等が大豆・小麦立毛間播種技術（２年３作）の導入を想定した１００ｈａ規模の経営モデルを作成した。この輪作経営モデルは、大豆単作より2,833千円の所得向上が図られる。 キーワード...

莢乾燥による丹波黒大豆の経営モデル

要約 丹波黒大豆の乾燥作業において、自走式脱莢機と葉たばこ乾燥機を組み合わせた莢乾燥体系を採用すると、投資額は大きくなるものの常温定湿乾燥機を利用するよりも早期の出荷量が多くなり、高収益を追求する積...

大規模複合経営における水稲点播直播とキャベツ新技術の導入効果

要約 水稲とキャベツの大規模複合経営に水稲点播直播とキャベツ新技術を導入すると、水稲、キャベツの作付面積は慣行技術での規模限界とほぼ変わらないが、労働時間が8%短縮され、所得が5%、1時間当たり所得が14%...

手切り収穫体系における加工用（業務用）冬出キャベツの商品化率と生産費

要約 加工用（業務用）冬出キャベツは商品化率の高さと、一斉収穫や調整・荷造り作業の簡略化により、1kg当たり労働時間が青果用より53%少ない。商品化率の向上と1個当たり重量の増加及び省力化により、加工用キ...

畑作経営における雑豆作（金時）の安定生産条件

要約 金時は混合地帯で作付面積の減少が小さい。金時の作付の安定化のためには、1)収穫作業の機械化による少人数化・軽労働化、2)収穫時期における金時と食用・加工ばれいしょとの作業競合の緩和、3)金時の価格の...

カンショを中心とした大規模畑作経営の土地利用方式

要約 カンショ作経営の規模別輪作体系及び特徴を線形計画法により明らかにした。小規模では土地生産性の高い加工ダイコン、中規模では労働生産性の高いカンショ作付が合理的で、大規模では加工バレイショとギニア...

大規模キャベツ栽培機械化一貫体系のための簡便な経営試算手法

要約 冬キャベツを基幹とした露地野菜作経営において労働配分を考慮した経営試算がパソコンを利用して簡便にできる。規模別の経営モデルを策定したり、規模拡大と機械の装備、雇用導入などの計画策定に利用でき、...

乾田直播栽培の経済性と営農モデル

要約 福島県浜通り地方北部での、乾田直播栽培20ha規模を想定した10a当たり生産費を算出した。また、「営農技術体系評価・計画システム(FAPS97)」により、地域を一つの単位として1経営体が借地により水田作経営を...

新品種を組み入れた大規模稲作経営モデル(20ha〜28ha、100ha〜150ha)

成果の内容・特徴

1. 技術・情報の内容及び特徴
   期待の新品種、山形35号と山形45号を組み入れて大規模稲作経営モデルを次の
   条件のもとに策定した。
   
   1. 基幹労働従事者は個別経営が2人、集団...