
摘要 主要な大阪産(もん)農林水産物の中では、機能性表示食品(生鮮食品)としてナスのGABAが有望と判断した。そこで、ナスのGABA含有量のばらつきや減耗等を調査した。また、マイワシも有望として、予備調査を実...

摘要 ブドウやイチジクでは、流通中の温度変化による腐敗、振動による傷の発生などの品質の低下が問題となっている。 そこで、各果実の特性に応じた品質保持技術を開発した。

摘要 食品製造副産物由来の過冷却促進物質を農産物の保存に応用する技術を確立するため、①農産物に対する過冷却促進物質の施用条件 (濃度, 施用回数・期間・手法)、②過冷却農産物の保存条件 (温度制御)の検討およ...

摘要 6次産業化による農産物などの商品化に関して、技術的な可能性を吟味し、それらについて助言し、商品化が可能と判断された商品の加工方法の改良や保存試験などを行い、生産者の商品開発を支援している。R2...

摘要 温暖化により頻発するブドウ果皮の着色不良は、赤ワイン原料ブドウでは大きな問題となっている。この着色不良を改善するため、民間企業が大学と共同開発した基礎技術を応用し、研究所のぶどうほ場で調査研究...

摘要 大阪ワインの海外輸出を促進するため、農林水産物及び食品の輸出の促進に関する法律に基づき、「輸出事業計画(GFPグローバル産地計画)」を府とともに策定する。さらに計画に基づき、大阪ワインの成分分...

摘要 大阪産(もん)魚介類について、ブランド化研究会と連携しブランド候補となる対象種の絞り込みを行い、対象種の科学的知見の収集、資源状況の把握を行う。更に得られた知見をもとに知名度向上に向けた取り組...

摘要 漁撈行為が湾・灘規模の物質循環系に与える影響を評価する。日本沿岸域では、環境規制に伴う水質改善により生物生産力の低下や有害・有毒藻類ブルームの発生が危惧されているが、生物生産の維持と水質管理を...

摘要 大阪湾の主たる麻痺性貝毒原因プランクトンであるAlexandrium catenella(GroupⅠ)は、同湾内、特に漁港で大規模な赤潮を形成する。これまでほとんど評価されてこなかった漁港の培養作用が内湾における有毒プ...

摘要 貝毒プランクトンの発生により毒化したトリガイの毒化部位除去手法を確立する。確立した手法で加工したトリガイ加食部の毒量が確実に4MU/g以下になっていることを確認する。

摘要 貝毒が発生する前(1月下旬~2月)に海底に沈んでいる無毒な珪藻(プランクトン)を海底耕耘により巻き上げ・増殖させ、競合によって貝毒原因プランクトンの増加を抑制することが可能か効果を検証する。

有害プランクトン出現動態監視と被害軽減のための防除技術の開発
摘要 これまでの事業において有害赤潮発生シナリオの構築や予察技術開発は、主に既存データ解析によって行われ、海域ごとに有害赤潮発生に関係する環境因子が抽出された。本課題では生理・生態特性、生活史、海域...

摘要 この事業は、「大阪府資源管理協議会(事務所:大阪市住之江区南港北1-14-16、大阪府咲洲庁舎22階)」からの委託を受けて行うもので、大阪湾における海域環境の毎年の特徴と長期変動を把握するため、昭和47...

生物モニタリング調査(海域G資源・海域等調査・研究・監視業務)
摘要 大阪湾の長期的な環境変動を把握するため、平成2年より継続実施してきた事業で、藻場と底生生物の消長を指標としている。藻場は湾南部に1定点を設定し、生育種類、生育面積、植生被度などを繁茂期に行ってい...

摘要 平成14年以降、大阪湾で有害(貝毒)プランクトン(Alexandrium catenella(GroupⅠ))が発生し、アサリやアカガイ、トリガイなどから基準値を超える貝毒が検出された。このため、従来から行っている赤潮調査...

摘要 大阪湾は湾奥部では富栄養化した状態が続く海域で、5月~10月にかけて湾奥部の底層を中心に貧酸素水塊が発生している。この貧酸素水塊の発生は同海域で生息する魚介類の生残に影響し、資源の減少要因の一つ...

摘要 大阪湾の海況変動には様々な要因が影響を及ぼしているが、気温や日射や風は水温変動に、風は水塊の撹拌や隣接海域との海水移流に、降水は栄養塩の流入や湾内の循環流に大きく影響しているため、自動観測によ...

優良品種作出と種苗供給の安定化による国産ワカメ養殖のレジリエンス強化と生産増大
摘要 気候変動の影響や高齢化による担い手不足による減産が顕著なワカメ養殖において、新品種による地域ブランドの確立と、環境適応能力の高い養殖技術を開発・普及し、生産の増大をはかる。フリー配偶体技術を活...

サワラ資源回復計画推進事業(栽培漁業試験費・栽培漁業総合推進事業)
摘要 瀬戸内海のサワラ資源量は著しく減少したが、平成14年から平成23年にかけて、瀬戸内海全体で取り組んだ資源回復計画により資源量は回復傾向にあるものの継続的な種苗放流と親魚量の確保が重要な課題となって...