要約 口蹄疫ウイルス日本分離株(O/JPN/2000)の全塩基配列(8175塩基)を決定した。これにより,本株の遺伝学的性状が明らかとなった。 要約(英語) 11. The complete nucleotide sequence of the PanAsia strain...
要約 丹波黒大豆の乾燥作業において、自走式脱莢機と葉たばこ乾燥機を組み合わせた莢乾燥体系を採用すると、投資額は大きくなるものの常温定湿乾燥機を利用するよりも早期の出荷量が多くなり、高収益を追求する積...
要約 入谷朝顔市出荷にむけた行燈仕立アサガオの開花安定と計画的栽培の達成をめざすために、開花反応の違いによる市販品種の分類と、栽培期間中の夜温管理技術について検討した。その結果、出荷前6週からの夜温...
要約 都産生ごみ堆肥は、窒素含有率が3%前後と高いが、施肥量を調節することによって、慣行の家畜糞堆肥と同様に利用できる。施用量は、10a当たり果菜類で2t、葉茎菜類で1~2t、根菜類で1t程度であれば、...
要約 「興津2号」を母親に、「花御所」を父親とする完全甘がき新品種「53-1」を育成した。「伊豆」に続いて収穫できる早生の甘がき品種で、果皮色が赤く、果実重も250g前後となり、直売に適する。 キーワー...
要約 スーパーカウの卵丘細胞を利用して核移植操作を行い、クローン胚を作出、未経産牛に移植することによって、体細胞クローン牛4頭(双子2組)を生産した。出生後のクローン牛の状態及び発育は良好である。 ...
要約 生ゴミ堆肥化において、油脂成分を分解可能な微生物を利用することで油脂成分の分解促進効果が認められる。 背景・ねらい 資源リサイクル法の制定により、生ゴミの再資源化は大きな課題となっている。対応策...
要約 農村景観に関する既存の研究事例に便益移転を適用した。メタ分析移転については,移転誤差が30%以内となることが明らかとなった。便益関数移転については,便益関数と便益評価額の両方が同時に移転可能とな...
要約 CVMにおいて過大評価のバイアスを回避しうる3肢選択法を開発するとともに,それにより阿蘇草原の保全価値を評価した。さらに阿蘇草原の保全には,公と私の併用による保全費用負担の方式がより望ましいこ...
要約 農業用水の水価格付けに関し、限界・平均費用価格形成および完全原価配賦価格形成等の理論的側面について整理し、フル・コスト回収原則の適用と問題点を明らかにした。また、先進諸国の水価格および水補助金...
要約 遺伝子組換え食品の表示制度については,TBT協定に定める強制規格の要件に関する事項,即ち,目的の正当性と,その達成手段の貿易制限性との関係が焦点である。エコラベルについては,産品非関連PPMに基づく...
要約 アメリカにおいては広範囲に遺伝子組換え農産物が作付けられているものの、気象条件や病害虫密度の差異から地域性が存在している。また輸出需要が増大している非遺伝子組換え農産物に関しては、情報技術の開...
要約 ソ連崩壊後,独立国となったCIS諸国では,各国の自然・経済・社会・政治的条件に対応した多様な農業改革が展開している。今後の農業生産の展開を考える上で,大きな意義をもつ農業改革の共通点と独自性を明...
要約 フランスの環境支払いには粗放的な草地畜産の維持に政策的なプライオリティがある。現行の単価設定の原則においては,プログラム参加への誘因や施策の公平性に政策課題が残されている。 背景・ねらい フラン...
要約 EUでは,「アジェンダ2000」の合意により,「適切な農業活動」が義務づけられ,農業環境政策がより焦点をしぼったものに変化しつつあるが,ドイツでは州レベルでのプログラムの刷新が行われ,環境負荷をよ...
要約 パネル分析手法を適用し,農地変動の地域性と農村の社会経済変動要因の影響を取り入れた農地変動予測モデルを開発した。その結果,2015年の農地面積は,想定した地域経済および農産物価格の動向の下では4,20...
農地所有主体別にみた2015年の農地利用構造−構造予測モデルによる推計−
要約 2015年には農地所有主体の半数近くが土地持ち非農家となり,多量の農地が農家等へ供給されるため,都府県では借入耕地率が30%を超える。しかし一方で,土地持ち非農家および農家の耕作放棄地が大幅に増加し...
要約 農業への新規参入では,それを新規参入者の経営創業として捉えた上で,受け入れ側の支援方策を講じることが重要である。その創業支援体制のうち,公的支援活用型では農地保全と担い手育成の両立に問題を抱え...
アメリカ・カナダにおける経営単位の農業経営安定対策と品目別施策の関係
要約 アメリカ及びカナダの経営単位の農業経営安定対策(AGR、NISA及びAIDA)では、農業保険等の販売収入の低下をカバーする施策との重複加入を認め、それら施策による支払額を含めても一定の農業収入・所得に満た...
要約 食料品購入における消費者の店舗選択とその商品部門別評価の関係を明らかにした。その結果、店舗全体の総合評価に関しては、店の信用や生鮮部門、またサービス部門などの評価が密接に関連していることが明ら...