摘要 平成24年度に試作した晩生エダマメ「小糸在来」、「鴨川七里」及び「丹波黒」の収穫適期判定スケールを改良し、生産現場における実用性を検討・評価する。これにより、莢の厚さと色から収穫適期が判定でき...
摘要 生物機能探索のための解析・評価技術の開発と多様な生命現象の解明に関しては、a) 糖鎖チップ用糖鎖ライブラリーの合成について、シアル酸が結合した32種類の糖鎖合成(シアル酸とガラクトース、シアル酸と...
摘要 食味・食感特性評価技術と食味や食感などの付加価値を創出する技術に関しては、a) 野菜については、トマトの加熱調理に伴う主要呈味成分の変動を評価する手法、及びトマト破砕液上清の粘度特性評価法を開発...
摘要 農産物・食品の生体防御に関わる健康機能性の評価技術と関与成分の科学的実証に関しては、a) ハーブ類約30種類を用い、それらの抗酸化能を評価するとともに、脱顆粒モデルとして用いられるRBL-2H3細胞に対す...
摘要 代謝調節機能性の評価技術の開発に関しては、a) リーフレタスの抗酸化活性にはチコリ酸が最も寄与しており、活性が高い赤色系品種では、それに加えてケルセチン-3-マロニルグルコシドとクロロゲン酸の寄与も...
摘要 機能性成分の分析法の標準化に関しては、a) 豆類中の総プロアントシアニジン分析法について、8種の豆類で中間再現性相対標準偏差が0.9~4.7%の範囲であり、反復測定の精度が高く室内再現性が良好であること...
フードチェーンにおける危害要因の迅速・高精度評価技術及び衛生管理技術の開発
摘要 食品の製造・加工・流通の過程で生成する有害化学物質に関しては、a) 生鮮野菜等25品目の油炒め調理によって生成するアクリルアミド量についてスクリーニング調査を行い、加熱・調理時にアクリルアミドを生...
メタボローム解析やエンドファイト利用による作物の養分循環機能活用生産技術の開発
摘要 エンドファイトの共生による窒素固定の制限要因と活用条件の解明に関しては、a) カンショから分離した窒素固定エンドファイトBradyrhizobium属AT1株から、抗生物質二重耐性株を再分離した。その耐性株を用い...
摘要 作物の生産性と相関を有する微生物指標の探索に関しては、a) 有機態窒素の無機化に関わる微生物性の解明に向けて、有機栽培、慣行栽培及び有機栽培転換中の現地畑圃場における中性メタロプロテアーゼ生産細...
環境負荷物質の広域動態モデル策定と生産技術の環境負荷評価法の開発
摘要 広域農地の水系における環境負荷物質の低減技術シーズに関しては、a) 中国地方に多く分布する花崗岩風化土壌の圃場において、硝酸態窒素を吸着する機能炭の施用(600g/m2)により、チンゲンサイの生育に影響...
暖地畑における下層土までの肥沃度評価と水・有機性資源活用による土壌管理技術の開発
摘要 下層土までの養分蓄積評価法の開発に関しては、カリウム溶脱速度は、赤黄色土に比べて腐植質黒ボク土で極めて速く、下層への蓄積も 認められないことと、有機物を多量に連用した土壌ではカリウムの溶脱速度...
摘要 土壌診断に基づく適正施肥実践のための簡易診断法の開発・改良に関しては、a) 80℃16時間の水抽出法によって得られる可給態窒素を構成する有機物は、ほぼ均一なアミノ酸組成を持つ分子量数千~数十万の有機態...
摘要 目的 、農薬の土壌残留に伴う後作物残留評価法の確立に資するため、農薬の土壌残留濃度の違いによる後作物への残留影響を調査する。 、結果 、ホウレンソウ収穫時の土壌残留濃度については、アセタミプリド...
摘要 農差物・食品の流通・加工工程の改善や開発に関しては、a) イチゴの一段トレー収納用包装容器の通気孔レイアウトのアレンジにより、トレー周辺の空気の流速をある程度大きくできる可能性をCFD(数値流体力学...
摘要 野菜・果樹・花の品質劣化機構の解明と品質保持技術の開発に関しては、a) 鮮度低下にともなって発現が増大するシステインプロテアーゼについて、ブロッコリーとホウレンソウの両者の遺伝子発現解析に利用で...
摘要 病原体汚染程度を判定するシステム開発に関しては、a) ジャガイモ塊茎褐色輪紋病の媒介菌Spongospora subterraneaの汚染源と目され るジャガイモデンプン精製廃液に対して硫酸酸性(pH2)処理を行い、4℃で18...
摘要 ネギのポット試験の結果、品種により生育量の菌根依存性が異なり、低リン酸施用条件下で、菌根依存性が高い品種は菌根依存性が低い品種と比べ、根のポリリン酸の蓄積が少なく、ポリリン酸測定法について適用...
摘要 官能評価項目、尺度、試料提示法等を設定し、リンゴの保存試験のための官能評価法を設計することができた。あわせて、パネリストの訓練も実施した。
摘要 1.高貯蔵性品種の育成 2.貯蔵性関連物質の解明と評価法の開発 3.新作型生産技術の開発 4.端境期出荷に向けた貯蔵方法の開発 5.普及支援業務